発達障害の人は認知症になりやすいのか

長年、発達障害は「子どもの課題」として捉えられてきましたが、診断を受けた世代がシニア層に達する中、その「脳の老化プロセス」に注目が集まっています。最新の疫学調査は、特定の条件下で発達障害が認知症のリスク因子となり得ることを示唆しています。

ASDを持つ成人の認知症リスクについては、2025年に発表された大規模なコホート研究（Drexel大学など）によって衝撃的な数字が示されました。

リスクの上昇： 米国のMedicaid（医療扶助）データを分析した結果、ASDを持つ成人は、そうでない人と比較して若年性認知症やアルツハイマー型認知症と診断される確率が約2.6倍〜5倍高いというエビデンスが示されています。
65歳以上の現状： 65歳以上のASD当事者の約3割以上に認知症の診断、あるいはそれに類する認知機能の低下が見られるという報告もあり、一般人口の有病率（約10%前後）を大きく上回っています。

ADHDについても、2025年3月にジュネーブ大学（UNIGE）などが発表した最新研究により、認知症との強い関連性が裏付けられました。

3倍のリスク： ADHDと診断された成人は、そうでない人に比べて将来的に認知症を発症するリスクが約2.77倍〜3倍高まるという統計が出ています。
生物学的メカニズム： この研究では、ADHDの脳で見られる「鉄分の蓄積」や「神経フィラメント軽鎖（NfL）」の上昇が、後の神経変性（脳の老化）の引き金になる可能性が指摘されました。ドーパミン系の機能不全が、加齢に伴う認知機能の低下を補う「代償能力」を下げてしまうと考えられています。

なぜ発達障害が認知症リスクを高めるのか。エビデンスに基づけば、単なる「脳の特性」だけでなく、以下のような二次的な要因が複雑に絡み合っています。

併存疾患の影響： 発達障害の人は、心血管疾患、糖尿病、うつ病などの精神疾患を併発しやすい傾向にあります。これらはすべて認知症の独立したリスク因子です。
社会的障壁： 医療アクセスの困難さや、教育・就労機会の制約による「認知予備能（脳のバックアップ能力）」の蓄積不足も、発症を早める要因として挙げられています。
知的障害（ID）の有無： 知的障害を伴うASDの場合、リスクはさらに高まり、一般人口の8倍に達するというデータもあります。

非常に重要な最新知見として、「適切な治療がリスクを下げる可能性」が示されています。

ADHD治療薬の効果： 2025年の研究では、ADHDの治療薬（中枢刺激薬など）を適切に服用していたグループでは、未治療のグループに見られた認知症リスクの上昇が確認されなかったというエビデンスが報告されました。ただし薬の副作用により他の病気になる可能性があることにも注意が必要です。一部のADHD（注意欠陥・多動性障害）治療薬は、薬理学的に覚醒剤（中枢神経刺激薬）の成分を含んでいます。薬の常用はリスクが高いです。
メカニズムの正常化： 薬剤がドーパミンのトーンを整え、皮質の可塑性を維持することで、脳の変性を防いでいる可能性が示唆されています。

発達障害は認知症を「必ず引き起こすもの」ではなく、あくまで「リスク管理が必要な指標」です。

最新のエビデンスを総合すると、「発達障害、特に未治療のADHDや知的障害を伴うASDは、統計的に認知症リスクが高い」ことは事実です。しかし、これは絶望を煽るものではなく、以下の対策を講じるための重要な指針となります。

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